分野別情報源

物理学、数学、コンピュータサイエンス、定量生物学、数理ファイナンス、統計学、電気工学・システム科学、経済学の分野のプレプリント論文を無料で配布するサービスであり、オープンアクセスのアーカイブです。180万件以上の記事を公開しています。

全国各地で女性就業・健康支援事業を実施する、女性関連施設・地方自治体・労働組合・女性団体などの担当者のためのサイトです。法令解説、白書・統計、女性関連施設、判例データベースなどへのリンクが掲載されています。「行政資料デジタルアーカイブ」では旧労働省や厚生労働省で作成された行政資料の画像をPDF形式で公開しています。

日本貿易振興機構（ジェトロ）アジア経済研究所の研究成果を公開しています。同所で発行している定期刊行物・単行書・論文集・報告書・レポートなどを収録しています。

有価証券報告書等の開示書類を閲覧できます。有価証券報告書のほか、半期報告書・四半期報告書・大量保有報告書等の書類を検索・閲覧できます。公告を閲覧（一覧）したり、同一の書類提出者の複数期の書類、異なる書類提出者の同じ期の書類等、複数の書類を並べて比較を行うことができる「書類比較」の機能も提供しています。

2000年以降証券図書館（東京）で受け入れた雑誌から証券関係の論文・記事を、論文名、著者名、分類で検索できます。1996年3月以降の記事が検索できます（ただし2019年1月以降に発刊された大学紀要に掲載された論文の検索はできません）。

明治以降、国内で設立されたすべての銀行の沿革データ（設立、合併、営業譲渡、解散、商号変更など）を調べることができます。

Web上で利用できる無料のマッピングサービスです。各種統計データにより地図を色分けし、道路や施設の情報を重ね合わせて見ることができます。地図上でデータを確認しながら商圏分析・統計分析を行うことができます。

日本の統計が閲覧できる政府統計ポータルサイトです。各府省等が実施している統計調査の各種情報をこのサイトからワンストップで提供することを目指し、各府省等が公表する統計データ、公表予定、新着情報、調査票項目情報などの各種統計情報を公開しています。

世界の経済学関係の組織を検索できます。232ヶ国と地域の14,000機関以上のインデックスから検索でき、国別に一覧することもできます。Webサイトへのリンク、連絡先情報などを掲載しています。

アジア経済研究所による各種統計の情報源・入手方法の説明ページです。アジア地域を中心とした各種統計の入手方法を簡潔に説明しています。

アメリカの政府情報を提供しています。立法・行政・司法に関する文書を公開しており、アメリカ議会の議事録・法令文書などのデータを閲覧することができます。

世界の主要出版社が刊行した市場調査レポートを検索することができます。レポートの多くは有料ですが、目次・内容検索・サンプルのダウンロードはフリーで行うことができます。

神戸大学附属図書館が所蔵する伊藤博文の神戸港に関する文書を始め、神戸港開港当時に港近くの庄屋が持っていた資料などを含む神戸港開港関係の資料コレクション「神戸開港文書」のデジタルアーカイブです。

三井文庫が所蔵する史料の目録を検索、閲覧することができます。

未来予測関連の記事やレポートから「〇〇年に、〇〇になる」といった情報のみを 厳選し、西暦年や分野ごとに整理した未来予測のデータベースです。 各未来予測データには類型（予測、推計、計画、政策目標、決定 など）出典・資料名・発表時期が付記されています。

株式会社大和速記情報センターが提供している会議録検索システムの導入一覧です。リンク先から各地方議会の議事録を検索することができます。

1900年から2006年12月までの期間における世界情勢および日本国内情勢を対象にした「データベース２０世紀・２１世紀年表」、日本政治および日本を取り囲む国際関係を研究・分析するための基礎的文献資料を体系的に収集した「日本政治・国際関係データベース」などを提供しています。2023年1月から文書検索システム・年表検索システム・略語検索システムが提供されています。

南満洲鉄道株式会社最後の総裁である山﨑元幹が保管していた、南満洲鉄道株式会社の業務文書約530点の目録と原本の電子画像を公開しています。メタデータのキーワード検索ができるほか、時代別・内容別に一覧することが可能です。目録データ（エクセル形式）の提供も行っています。

帝国議会の本会議・委員会の速記録を閲覧できます。戦前期分（明治23年11月～昭和20年8月）は画像で、戦後期分（昭和20年9月～昭和22年3月）はテキスト又は画像で閲覧できます。詳細検索では発言者・会議の条件を細かく指定して検索できます。

行政文書ファイル管理簿の検索およびリンク集を提供しています。

公文書管理法に基づき、国の行政機関が記載し、公表した行政文書ファイル管理簿について、行政文書ファイル等の分類、名称、作成・取得年度等、保存期間、保存期間の満了する日、保存期間が満了したときの措置（移管又は廃棄）等を条件として横断的に検索可能です。また、独立行政法人等が作成した法人文書については、公表ページのリンクを掲載しています。