分野別情報源

神戸大学経済経営研究所によって作成された明治末から昭和45年までの新聞切抜資料の一部を順次デジタル化し、公開しています。

キーワード検索のほか、編年・新聞別、切抜帳（カテゴリ別）単位での検索が可能です。一部の記事については本文の検索も可能です。

『歴代宝案』を中心とした琉球王国の交流を物語る交流史料を公開する「琉球王国交流史デジタルアーカイブ」と、沖縄に関する近代新聞を公開する「近代沖縄史料デジタルアーカイブ」からなっており、多数の沖縄（琉球）に関する史料や新聞記事を閲覧・検索することができます。新聞記事は日付・見出しから検索可能です。

平安京に関する発掘調査の成果を地図上にマッピングしたデータベースです。地図上に発掘調査地点を表示させており、クリックすると約5000件の調査概要資料の閲覧が可能です。発掘調査地点、発掘調査平面図、復元図などの地理情報システム（GIS）データは、オープンデータとしてダウンロードできます。

米国国勢調査事務局のWebサイトです。国勢調査のデータや出版物の閲覧が可能です。

コーネル大学ロースクールの法律情報研究所（LII:Legal Information Institute）が提供する情報ページです。主にアメリカ国内の法律情報を掲載しており、憲法・連邦最高裁判例などを検索することができます。またWikipediaのように共同編集によって作成されているWexという法律辞書・百科事典も提供しています。

米国の情報サービス企業・トムソン・ロイター社が提供する無料の法律情報検索サービスです。法令・判決など信頼性の高い法律情報を検索することができます。

アメリカの政府情報を提供しています。立法・行政・司法に関する文書を公開しており、アメリカ議会の議事録・法令文書などのデータを閲覧することができます。

世界のウチナーンチュ（沖縄県系人）等が自身のルーツを探したり、沖縄県民が海外移民した親戚の足跡を辿ることにより、 ウチナーネットワークの継承と発展を図ること目的としたつくられたデータベースです。1900年(明治33年)－1937年(昭和12年)の間に、沖縄県から海外へ渡った沖縄県系移民の渡航記録約5万件を検索することができます。日本語・英語・スペイン語・ポルトガル語に対応しています。

英訳された日本の法令を検索することができます。「法令検索」「辞書検索」「文脈検索」の機能を提供しています。「法令検索」では法令に含まれる用語（キーワード）、法令名、法令番号、法令の分野、法令の翻訳担当機関から法令データを検索できます。「辞書検索」では標準対訳辞書に含まれる用語や訳語（キーワード）を検索できます。「文脈検索」では法令文中で用語（キーワード）やその訳語が用いられている文脈を検索できます。標準対訳辞書のデータはダウンロード可能です。

日本が締結している条約を検索することができます。条約名・分野・締結国から調べることができ、検索後の画面から条約本文のPDFデータを閲覧することも可能です。

アメリカ議会図書館による外国法の調査ガイドです。国ごとに法制度の概要、印刷物・インターネット情報源などを紹介しています。

印刷機の発明（1450年頃）からベルン条約（1886年）とそれ以降までの著作権に関する一次資料のデジタルアーカイブです。イギリス・フランス・ドイツ・イタリア・アメリカなど欧米諸国の著作権の歴史に関する古文書・書簡・エッセイなど一次資料の画像を閲覧することができます。資料の要約・解説・参考文献なども掲載されています。

裁判例情報、司法統計、裁判手続などに関する情報を掲載しています。裁判例の検索、統計・データブック・規則集の閲覧などが可能です。

アジア経済研究所による各種統計の情報源・入手方法の説明ページです。アジア地域を中心とした各種統計の入手方法を簡潔に説明しています。

世界の経済学関係の組織を検索できます。232ヶ国と地域の14,000機関以上のインデックスから検索でき、国別に一覧することもできます。Webサイトへのリンク、連絡先情報などを掲載しています。

非営利で提供されているマッピングサービスで、さまざまなカルトグラム（統計地図）を検索・閲覧できます。

日本の統計が閲覧できる政府統計ポータルサイトです。各府省等が実施している統計調査の各種情報をこのサイトからワンストップで提供することを目指し、各府省等が公表する統計データ、公表予定、新着情報、調査票項目情報などの各種統計情報を公開しています。

Web上で利用できる無料のマッピングサービスです。各種統計データにより地図を色分けし、道路や施設の情報を重ね合わせて見ることができます。地図上でデータを確認しながら商圏分析・統計分析を行うことができます。

明治以降、国内で設立されたすべての銀行の沿革データ（設立、合併、営業譲渡、解散、商号変更など）を調べることができます。

2000年以降証券図書館（東京）で受け入れた雑誌から証券関係の論文・記事を、論文名、著者名、分類で検索できます。1996年3月以降の記事が検索できます（ただし2019年1月以降に発刊された大学紀要に掲載された論文の検索はできません）。